こんにちはnikoshiba(ニコシバ)です。
日経平均株価が30800円前後で上昇機運にありますが、株式投資をなさっている方々は大喜びだと思います。老後の生活を考えた場合には、余裕がある方は、年金生活でも、株式投資や、不動産投資などで、豊かな生活を送っていらっしゃると思います。

2000万円の貯蓄があっても「老後破産」はありうるの?65歳からの生活試算をしてみた
最近65歳で定年退職後、持ち家で裕福な方が預金があるから年金だけで大丈夫と話されているのを耳にして、ファイナンシャルプランナーが「老後破産」とかの投稿をされていたので、大丈夫かなと試算してみました。
2000万円も預金があって、まさか、そんなことがと思いますよね。しかし、老後破産と度々、耳にしますが、それはどのようなことで、そうなるのでしょうか?
年金に頼って、年金額以上に生活費がオーバーしてというのは理解できますが、その他にあるのでしょうか?ファイナンシャルプランナーの方は宣伝のために老後破産とオーバーに言われているのでは、、
目次
老後破産の要因と避ける対策
老後破産は、高齢になった時期に生活費や医療費などの支出が予想以上に多くなり、それに対して資金が不足してしまうことを指します。
年金収入だけでは生活費を賄えず、貯蓄や投資の収益も不十分だったり、予想外の出費や経済的な困難が重なった結果、借金や生活苦に陥ってしまうことが原因となります。
老後破産の一般的な要因
いくつか上げてみると、このような感じだと思います。
- 1、生活費の見積もり不足
- 2、長寿化と医療費の増加
- 3、低金利環境
- 4、経済的な変化や災害
1、生活費の見積もり不足
:老後の生活費を適切に見積もることが難しく、予想以上の支出が必要になることがあります。医療費や介護費の増加、住居や交通費の上昇なども財政負担になります。
2、長寿化と医療費の増加
高齢化社会の進行により、生活の延命化や医療技術の進歩による医療費の増加が懸念されます。予期せぬ病気やケガによる高額な医療費は、財政的な負担になる可能性があります。
3、低金利環境
預金や投資の収益が低い状況が続くと、運用資産の成長が鈍化し、資金不足になることがあります。特に、長期にわたって低金利が続くと、資産の増加が十分でない可能性があります。
4、経済的な変化や災害
経済の変動や自然災害などの予期せぬ出来事は、老後の資金計画に大きな影響を与えることがあります。失業や事業の失敗、災害による被害などが、財政的な困難を引き起こす可能性があります。
老後破産を避けるための対策
老後破産を避けるには、以下のような対策が重要です
- 1、適切な老後の資金計画
- 2、早期からの備え
- 3、リスク分散
- 4、医療保険の検討
- 5、ファイナンシャルプランナーへの相談
1、適切な老後の資金計画
専門家と相談しながら、将来の生活費や医療費を見積もり、必要な資金を計画的に確保することが重要です。定期的に見直しを行い、変化に対応するために柔軟な調整が必要です。
2、早期からの備え
年金だけでなく、投資や貯蓄を通じて資産形成を行いましょう。長期的な視点で資産を増やすことができます。また、定期的な節約や貯蓄習慣を身につけることも重要です。
3、リスク分散
資産を複数の運用先に分散させることで、リスクを軽減することができます。株式、債券、不動産など、異なる資産クラスに投資することで、リターンとリスクのバランスを取りましょう。
4、医療保険の検討
高齢になると医療費が増える可能性があるため、医療保険の加入や適切な保険プランの検討も重要です。自分や家族の健康状態や将来の医療ニーズに合わせた保険を選びましょう。
5、ファイナンシャルプランナーへの相談
ファイナンシャルプランナーは資産運用や老後の資金計画について専門的なアドバイスを提供してくれる専門家です。自身の目標や状況に合わせた最適なプランを作成するために、相談を受けることをおすすめします。

老後破産を避けるためには、計画的な資金管理やリスク管理、専門家の助言を活用することが重要です。また、将来の変化に備えるために柔軟性を持ちながら、長期的な視点で資産形成を行うことが必要です。
一戸建て、マンション、収益物件などのポータルサイトに掲載されていない新着物件などタイムリーな物件情報や、サイト非公開物件、特選物件なども一括依頼することで見つかります。
日本人の平均寿命弱で20年間での生活費を計算してみました
厚生労働省の調査によると、65歳以上の厚生年金受給者の平均年金月額は男性で月額17万円ほどで、生活費は月額23万円程度と言われています。そして、平均寿命は男子女子により違いますが平均で85歳とします。
20年間生活していくための収入と支出
例えば、1500万円でマンションを購入、年の利回りが4%とします。年金が200万円で、20年生活した場合と、何も投資をしないで預金に頼っていた場合との比較試算をしてみました。
生活費は、ここでは持ち家ということもあり月20万円とします。20年後の残額はいくらになるでしょうか?計算してみました。
1500万円をマンションの購入に投資し、年の利回りが4%であるとした場合の試算結果を示します。また、年金が200万円で、20年間生活費として月に20万円を使う場合と、何も投資せずに預金に頼っていた場合の比較も行います。
【マンション投資をした場合】
初期投資: 1500万円 年利回り: 4%
毎月の生活費: 20万円 × 12ヶ月 = 240万円/年 年金収入: 200万円
1年で
- 年金収入200万円+マンションの利回りによる収益: 1500万円 × 4% = 60万円
- 生活費: 240万円
- 収支差額: 260万円 (年金収入+利回り)- 240万円 (生活費)= 20万円
20年で
合計計算すると、20万円X20年=400万円のプラス
【預金に頼っていた場合】
1年で
- 年金収入 200万円
- 生活費: 240万円
- 収支差額: 200万円(年金収入) – 240万円(生活費) = -40万円
20年で
合計計算すると、−40万円X20年=−800万円のマイナス
このように、マンションの利回りによる収益がない場合には、生活費をカバーしきれないため、毎年の収支差額がマイナスとなります。
20年後の残額は、
マンション投資をした場合は、預金残高500万円+400万円=900万円の結果となりました。
逆に、マンション投資をしなかった場合は、預金残高500万円ー800万円=-300万円の結果となりました。
結果として、マンション投資をした場合の残額は900万円になりますが、預金に頼っていた場合の残額はマイナスの300万円となります。
ただし、この試算ではマンションの利回りが一定であり、生活費や年金収入が20年間変化しないと仮定しています。
実際の投資収益や生活費は変動する可能性がありますので、将来の経済状況や個別の状況を考慮して、より具体的な計画を立てることが重要です。
また、税金や投資リスクなども考慮に入れる必要があります。専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。

預金を有意義に投資するにはどのような方法が
年金額が1年で200万円とした場合に、老後の生活を豊かにする方法は年金だけでなく、例えば上記の2000万円の預金がある場合は、どのようにしたら生活を豊かにできるでしょう

2000万円の預金がある場合、このような方法で老後の生活を豊かにすることができます。一度ご検討なさったらいかがでしょうか、下記項目以外で、働けるまで働くのもありですが、70歳から75歳までで、その後は有意義に趣味や、遊び、旅行などを取り入れて、ゆったりとした生活をしたいものです。
- 1、投資
- 2、副業
- 3、支出管理
- 4、リタイアメントプランニング
1、投資
預金を投資に回すことで、将来的な利益を追求することができます。株式、債券、不動産などの適切なポートフォリオを構築し、リスクとリターンのバランスを考慮しながら資産を成長させることが重要です。ただし、投資はリスクが伴うため、専門家の助言を得ることをおすすめします。
2、副業
預金だけでなく、追加の収入源を見つけることも考慮してください。老後の生活を豊かにするために、趣味やスキルを活かして副業を始めることができます。フリーランスの仕事やコンサルティング、オンラインビジネスなど、自分の時間と能力に合った副業を探してみましょう。
3、支出管理
老後の生活を豊かにするためには、収入と支出のバランスを考えることも重要です。予算を立てて無駄な出費を削減し、必要な支出に重点を置くようにしましょう。長期的な視点でお金を使うことで、将来の安心感と生活の質を向上させることができます。
4、リタイアメントプランニング
老後の生活を豊かにするためには、リタイアメントプランを立てることも重要です。将来の目標や希望するライフスタイルに合わせて、預金や投資収益、年金などの収入源を最適化することが求められます。金融アドバイザーや税理士と相談しながら、効果的なリタイアメントプランを作成しましょう。
これらの方法を組み合わせることで、預金を活用して老後の生活をより豊かにすることができます。預金が少なくてもリタイアメントプランニングをしておくことで豊かな生活ができると思いますので、シニア・高齢者の方は。ぜひ、ご計画を早めになさってください。
ただし、個々の状況や目標に合わせて計画を立てることが重要です。専門家のアドバイスや相談を受けることもおすすめします。
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株式投資初心者の心構え
初めての方は少額で、NISAなどをご利用なさって、長期の投資をされ、短期ではあまり動かない方が良い気がします。
経験上、個人投資家の場合には、短期で考えて投資をすると大損したりします。まして、今回のような金融不安が、まだ完全に払拭されていない場合には特に慎重になる必要があります。
しかし、NISAなどで政府の支援があるのですから使わない手はないと思います。長期を視野に入れて株式投資をなさってください。
「NISA」の優遇措置を理解して値上げが続くインフレ下ではリスク分担が必要かも
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